会社へうつ病診断書を提出する時の注意点【心を救うマニュアル書】

復職の判断まで

カウンセリングを受ける男性

不安を乗り越える

どのような病気であれ、治療中に仕事ができなくなることはあり、休職すること自体は珍しいことではありません。うつ病の場合も同様で、主治医が、病気を治すために仕事を休んで療養に専念する必要があると判断すれば、休養が必要であるといううつ病診断書を発行します。また、職務から離れて、治療に専念したものの、当初の予定よりも回復が遅れている場合には、さらにどれぐらいの休養が必要か示した診断書が発行されるのが一般的です。一方、順調に回復に向かえば、主治医が復職可能かを判断し、復職可能という内容のうつ病診断書が発行されます。この時の判断基準というのは、医療機関により異なります。おおむね、質のよい休養を最低でも1ヶ月は取れていること、その後、体力づくりができていて、睡眠と情緒が安手下状態が続いているのが最低条件です。加えて、外出しても疲れにくい状態であり、仕事に戻りたいという意欲が回復し、勤務にも耐えられる体力が回復していれば、復職が認められるケースは多いです。復職可能といううつ病診断書をもとに、産業医や会社の人事担当が復職の判断を行い、復職が正式に決定します。ただし、うつ病は、復職後に再休職するケースも多いことから、リワークプログラムやリハビリテーションなどの必要性を提言する医師も、近年、増えてきています。うつ病の人というのは、休むことへの不安を抱えている人がほとんどです。そのため、2週間の休職で復職可能になったといううつ病診断書を産業医のところに持参し、復職判定の面接を受ける人も多くいます。実際に、そうした人の多くは、睡眠の状態も改善しておらず、不安も継続していて、休業前とほとんど変わっていません。たいていは、休職中も、体力がなまってはいけないからという理由で、本来、出勤する時間に外出をしている人も多いです。加えて、休み続けると自分がダメになるという理由で復職を決意しています。この場合、復職可能といううつ病診断書も、医師にむりやり頼み込んで書いてもらっていることがほとんどです。産業医が適切であれば、主治医に休養延長の診断書を書いてもらうよう指示できますが、必ずしも産業医がいるとも限りません。無理に、早期に復職すれば、さらに、うつ病を悪化させ、職場の信頼を失い、医師との信頼関係も崩れてしまいます。休むことへの不安を解消し、休養をきちんととることは、今後の経過を左右することです。もし、治療が長期化するのを防ぎたいのなら、医師の指示に従い、3ヶ月から5ヶ月の休養をきちんと取ることが大事です。うつ病診断書には、3ヶ月の休養の旨を示してもらうようにします。

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